少額からの非課税で資産づくり NISAとiDeCo　のデメリットも解説！20年で165万円おトク[株式投資]

NISAとかiDeCoのデメリットは？本当にほったらかしNISAやiDeCoはおトク？その疑問に答えます！

投資経験は20年以上ですので、本当に最近は金融商品はたくさんあふれかえっています。
いやー迷子になりそうです。
若い方は「仮想通貨で100倍利確！」とか「ベンチャーIPO投資で10倍！」など、夢のような大きな利益を狙いたくなりますよね。

しかし、テンバガー （10倍成長銘柄） のような銘柄は、千三つ（千銘柄に3つ）のような、やや一攫千金に近い側面がありますね。

つみたてNISAやiDeCoはその逆で、少額からの長期資産づくりをサポートしてくれる国が税金を免除してくれる制度です。
つまり投資から得られた利益が非課税になるなど、様々なメリットがあります。

たとえば私の経験で、短期投資でFXで米国雇用統計の発表に合わせて数分で12万円近く利益を出しましたが、1時間後にリバンドであっという間に相場が下落してマイナス5万円の損になりました。

また、仮想通貨も同様に、2021年2月までに100万円以上の利益を段階的に確定指定ました。しかし4月の歴史的下落のタイミングで損切ラインにかかり、10万円ほどのでマイナスで、結果としてその月は損を出しました。

つまり短期のボラティリティが高い相場に対しては、（私の運がないのか投資のセンスがないのかわかりませんが）、一攫千金を狙った短期投資は大きなリスクがあり最後は大きな損を出して、終わることもあります 🙂

投資を始めて間もないころは、低リスク・低リターンのインデックス投資などは、大きなお金にならないと思って短期で一攫千金を狙いましたが、結局資産の半分程度は長期の高配当ETFや高成長株等に10年間ほったらかしで当時の短期資金を回せばよかったと思うことは多々あります。

さらに国が免税してくれるNISAとiDeCoは、まさ投資の世界は夢の制度です。
何もしなくても利益20％分はポイントゲット、iDeCoの場合はさらに所得控除などほとんどの方にはメリットしかありません。
知っている人とそうでない人では、10年後に何十万円、20年以上では160万円以上も節税の差がでるよ。
まとめると、資産運用の長期投資ポートフォリオについては、 NISAとiDeCo を使って「急がば回れ」が正攻法だと実感します。

そもそもつみたて投資と短期投資の違いは？

はじめたら、しばらくは「見守るだけ」でもOK！

株式のデイトレードやFXのスキャルピングと呼ばれる、短期投資（数10分から8時間）と長期のつみたて投資を比較してみましょう。

もしあなたが、投資初心者で短期売買の株式や不動産などの投資に手を出すのは、あくまで短期投資向けのポートフォリオのみで行いましょう。
短期投資は、利益の出る可能性もある反面、失敗した時の痛手も大きく、十分な投資知識のないまま資産の50％以上をチャレンジして投資するのは決してオススメできません。

また、短期の株式やFXなどの金融商品の売買は、株価や為替相場の影響を大きく受けるため、日々の経済ニュースをこまめにチェックしないと、いつの間にか大きな損失を出しているかも…と不安になる方も少なくないでしょう。

その点、長期のつみたて方式の投資信託は、株式やFX・不動産などの金融商品に比べて、大きく値上がりすることが少ない代わりに、大きく値下がりして失敗することも少ないのが特徴。つまりローリスク・ローリターンです。

また投資信託の場合には、「ファンドマネージャー」といわれる専門家チームが運用しているため、日々不安に追われてニュースを見る心配は、まずありません。

さらに投資信託で購入する対象を「日本」と「先進国」と「新興国」、「株式」と「債券」などと分散投資しておけば、戦争、リーマンショック、コロナショックなど有事の際の値下がりリスクも抑えられます。
一番のメリットは、長く続ける気持ちで毎月少しずつ買い増していけば、値動きの影響で損するリスクも抑えられます。

このように、投資信託は「投資で失敗したくない」とや考えている初心者「投資家ではないふつーの会社員、主婦」の方や投資経験の浅い方がチャレンジするのに向いている、と言えるでしょう。

NISAとiDeCoの違いは？

二つの制度は非常に似ているので、とっても難しく見えますね。
共に非課税制度であるiDeCoとNISAと対象商品を比べると、次のようになります。スクロールできます

	iDeCo	NISA	つみたてNISA
投資対象商品	投資信託 年金保険 定期預金 （iDeCoに適したもの）	個別株 投資信託 ETF REIT他	投資信託 ETF （長期分散投資に適したもの）

年金で受け取る場合には公的年金等控除の対象となり、一時金で受け取る場合には退職所得控除の対象となるため、どちらの場合も所得税等が軽減されます。
では、iDeCoとNISA含めて、審査運用の優遇措置、課税と払い出し方法の違いを見てみましょう。

	iDeCo＜イデコ＞ （個人型確定拠出年金）	一般NISA	つみたてNISA	財形貯蓄	個人保険	国民年金基金
拠出時	加入者掛金全額が所得控除	優遇措置なし	優遇措置なし	優遇措置なし	個人年金保険料控除により、上限4万円の所得控除あり	掛金全額が所得控除
運用時	非課税	非課税（最長5年間）	非課税（最長20年間）	元利合計550万円まで非課税 転職先が導入していれば継続可	非課税	非課税
払出時	課税 （ただし、年金受取は公的年金控除を、一時金受取は退職所得控除を適用可）	非課税	非課税	非課税	課税	課税 （ただし、公的年金等控除を適用可）

なお、NISAについては、NISAにおすすめの証券会社の記事をご参考ください。

NISA： 株の売却益や分配金がゼロ円！ 非課税制度 20.5% → 0%

NISA（少額投資非課税制度）は平成26年1月よりスタートした非課税制度です。
NISAを活用すれば、NISA口座で購入した株式投資信託等から得られる売却益や分配金が非課税となります。

NISAの素朴な疑問に回答

一般NISAとつみたてNISAのちがい

そんなあなたには、一般NISAがおすすめ。

そんなあなたには、つみたてNISAがぴったりです。

	一般NISA	つみたてNISA
対象者	日本にお住まいで口座開設する年の1月1日現在で満20歳以上の個人
投資方法	スポット購入・積立方式	積立方式
年間投資上限額	120万円	40万円
非課税期間	最長5年	最長20年
対象商品	国内株式・外国株式・投資信託	国が定めた基準を満たした投資信託
非課税対象	対象商品にかかる配当金・分配金、売却益
口座開設期間	2023年開始分まで	2042年開始分まで
金融機関変更	各年ごとに変更可能

つみたてNISA

同じ金融商品を、定期的に同じ金額ずつ買い足していく積み立て投資。長期の資産形成における王道といわれています。そんな積み立て投資をおトクに実践できるのが、国の税制優遇制度「つみたてNISA」です。私は制度のスタート時点からつみたてNISAを利用しており、現在は運用2年目に突入しています。

資産形成は自己責任で頑張らないといけない時代らしいけれど、難しい話は分からないし、大きなリスクは怖い。根が怠け者なので、手間のかかることは継続できない……。

そんな面倒くさがり屋な投資初心者でも安心して始められる、一番ラクな資産形成って何だろう？といろいろ調べた結果、つみたてNISAに行きつき、投資デビューを果たしました。

つみたてNISAのどんなところを魅力に感じたかというと、

ほったらかし投資が最強！

私が投資の勉強もかねて、国内優良証券会社から購入しているつみたてNISA銘柄の一部を紹介します。

これ以外に、「 eMAXIS Slim 米国株式（Ｓ＆Ｐ500）」「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」やアクティブファンド「ひふみシリーズ」なども自腹でパフォーマンスを図るために積み立て投資を続けています。

詳しくは、次の記事で特集を組んでいます！

もし20代で「つみたてNISA」をしたら、20年後いくら得をする?

実際に完全に放置するつもりで始めたつみたてNISAですが、「20代の私が、今からつみたてNISAをはじめると、一体、将来どれくらいの資産を作れる」では、早速 シミュレーションしましょう。

つみたてNISAは年間40万円、月換算で3.3万円まで積み立てができます。

まずはNISA枠目一杯3.0万円を毎月コツコツつみたてるとどれくらいおトク（節税）でしょうか？

＜20年積み立てた場合：3.0万円/月＞

NISAの非課税メリット 1,098,660円

次は、もう少し投資額を少なくして毎月の積立金額2.0万円、利回りが7% の場合で資産の増え方、節税できる金額をシミュレーションしてみました。

＜20年積み立てた場合 ：2.0万円/月 ＞

NISAの非課税メリット 1,098,660円

ここで節税額について少し説明しあす。
通常、投資などで利益を得た場合、利益に対して20.315%の税金がかかります。
これは銀行預金についても同じことが言えます。銀行預金の場合、低金利なので利息自体が少なく、税金がかかっているとしても気にならない金額です。100円の利息がついたとしても税金は約20円ですからね。それほど気になりません。

ところが、投資になると話は変わります。利益が大きくなると、税金も高くなるからです。しかし、つみたてNISAだと税金はかかりません。表の「節税額」は、本来ならかかるはずの税金を表しています。

今回、7%で利回りを設定して計算していますが、つみたてNISAはれっきとした株式投資なので、預金とは異なり元本保証がありませんから、もちろんこの利回りで運用できるとは限りません。

しかし、金融庁の資料では20年間、国内外の株式、債券に投資をした場合の収益率は2～8%に収まっているというデータがあります。したがって7%や5%の利回りは非現実的な数字ではありません。
これらの利回りでシミュレーションすると、節税額だけでもトクした気分になれますね。

■積立期間が10年の場合はいくらおトク?

では、積立期間が10年だとどうなるのでしょうか。積立期間のみ変更してシミュレーションしてみました。

＜10年積み立てた場合＞

NISAの非課税メリット211,353円

10年でも節税できるなら、ありがたい金額になりますが、積立期間20年ほどのインパクトはありません。運用益も比較してみると、積立期間10年の場合の金額は20年の場合の半分というわけではありません。

NISAは気が向いたときだけチェックすればOK

長期ポートフォリオ銘柄なので例えマイナスの数字を見たところで、「また来月みるかなぁ」くらいの構えで過ごしました。その間は、コツコツと「つみたてNISA」は勝手に働いてくれましたし、完全にほったらかしにして、NISA口座へのログインすらしませんでした。

経済ニュースに関心をもつといっても、長期ポートフォリオのつみたてNISAについては「いつもニュースをチェックし続けなければいけない！売買しなきゃ！」って心境からは、ストレスフリーです。
その点、つみたてNISAは都合のいい時だけ気にかけて、雲行きが怪しくなってきたら、心おきなく「見なければ」よいので、簡単でがありがたかったです。

iDeCo：年間の節税・所得控除 42万円

iDeCoの加入者数は、年々増えておりたくさんの方々が興味を持っています。

NISAとiDeCoのちがいは？

NISAは国民が豊かな暮らしができるように、国が投資で得た含み益に対する節税（0％）の仕組み。

それに対してiDeCoは同様に節税する仕組みだけど、個人年金として受け取れるのが60歳以降の老齢から。

つまりNISAは途中で、現金に変えたり柔軟にポートフォリオを変更できるね。これに対してiDeCoは年金と同じ扱いで、高齢者になって初めて給付金として受け取れるね。

iDeCoとは？

iDeCoとは「個人型確定拠出年金」の愛称で、老後資金をつくるための年金制度です。

日本の年金制度は、加入する年金制度によって将来給付される年金額を積み増していくしくみから、増築する建物のように例えられています。
1階部分はみなさんご存じの「国民年金」です。20歳以上の全国民が加入するもので、加入期間の長さによって受給金額が決まります。
会社員や公務員には、2階部分にあたる「厚生年金」があります。
この1，2階部分は国が社会保障の一環として運営しており「公的年金」です。
会社員の3階部分となるのは「企業年金」で、一部の大企業で導入されています。
また、公務員の3階部分となるのは「退職金等年金給付」です。

そして2001年に登場したのが「確定拠出年金」です。
ほかの年金制度と違う点は、企業または個人が拠出した掛け金を自ら運用して資産をつくるというしくみにあります。この「確定拠出年金」のうち、個人で行う「個人型確定拠出年金」がiDeCoなのです。
iDeCoは会社員・公務員の方の4階部分にあたり、自営業者・フリーランスの方の場合は、ほかの年金の加入数によって2～4階部分のいずれにもあたります。

個人で掛け金を運用して資産をつくるiDeCo

iDeCoは自分が拠出した掛け金を、自分で選んだ商品で長期にわたって運用することで、老後資金を効率的に準備できるしくみとしてつくられました。
iDeCoの加入者は、まず毎月一定の掛け金を積み立て（掛け金を拠出し）、定期預金、保険、投資信託などの運用商品のラインナップから好きなものを選び、掛け金を元手に自ら運用します。
そして60歳以降に、運用して得た利益分を含む金額（資産）を、年金または一時金として受け取ります。

iDeCoに投資できる

iDeCoに拠出できるつみたて額は、前述した通りすでに年金基金の仕組みがそれぞれ存在するので、お勤めの団体や企業によりかわります。

御覧の通り自営業者は月額6万8,000円が上限で、ほかの職業と比べて高めです。
これは、会社員や公務員が、2階部分にあたる厚生年金から老齢厚生年金が受給できるのに対して、自営業者は原則国民年金のみとなります。
そのため、 自営業者は 老後資金を少しでも多く準備できるように、iDeCoの上限額が高く設定されているのです。

もし20代で「iDeCo」をしたら、60歳いくら得をする?

次は、投資額を毎月の積立金額1.0万円から2.0万円の場合で、所得税と住民税の軽減できる金額をシミュレーションしてみました。

年収400万円の25歳会社員

年間の節税効果：18,000円
60歳までの節税効果：620,000円

年収500万円の公務員32歳

年間の節税効果：36,000円
60歳までの節税効果：1,008,000円

年収650万円の40歳自営業

年間の節税効果：72,000円
60歳までの節税効果：1440,000円

もし30代で「iDeCo」をしたら、1年間の節税でいくら得をする?

ここでは、実際「30代,年収300万円の私が、今からiDeCoをはじめると、一体、将来どれくらいの資産を作れる」では、早速 シミュレーションしましょう。

今回はiDeCoは年間24万円、月換算で2.0万円まで拠出（積み立て）ができます。

iDeCoのメリット

iDeCoの概要がわかったところで、メリットとデメリットを見てゆきましょう。
まずメリットを簡単におさらいします。

運用で得た利益が非課税

通常、投資信託を運用した際に出る利益（運用益）や、定期預金の利息には20.315％の税金がかかりますが、 iDeCo の場合、それらがすべて非課税です。
得た利益をそっくりそのまま運用に回すことができるので、利益が利益を生み出す有名な“複利効果”を活かすことができます。
早くからiDeCoを始めれば、60歳までの長い期間運用することになるので、複利効果をより感じられるはずです。

受け取るときに税制優遇がある

60歳以降に受給する確定拠出年金を「老齢給付金」といいます。
老齢給付金は、5年以上20年以下の期間に少しずつ分割して受け取る「年金」方式か、もしくは一括で受け取る「一時金」方式か、受給方法を選択することができます（年金と一時金を組み合わせることもできます）。

年金の場合は「公的年金等控除」、一時金の場合は「退職所得控除」というように、受け取るときも大きな控除が受けられます。

• 年金で受け取る際は「公的年金等控除」が適用
  老齢給付金を年金で受け取る際は、公的年金などの収入と合算した額に応じて、公的年金控除の対象となります。65歳未満だと60万円まで、65歳以上だと110万円まで税金がかかりません。
  しかし、60万円あるいは110万円を超えた部分は「雑所得」の扱いとなり、課税対象となります。
• 一時金で受け取る際は「退職所得控除」の対象
  一時金として受け取る際は、企業などから受け取る退職金と同じ退職所得控除の対象になります。
  退職金の場合、勤続年数に応じて退職所得控除が増減しますが、iDeCoでは加入年数になります（1年未満の端数がある場合は切り上げて計算）。
  例えば、フリーランスの人が40歳から60歳になるまでの20年間積み立てた場合、退職所得控除額は800万円となります。
  一時金として受け取る金額が800万円以下であれば、税金はかかりません。

転職・退職しても持ち運びが可能

働き方が多様化したことで、結婚や出産などライフステージの変化だけでなく、キャリアアップを狙って転職する女性や若手エンジニア等も増えてきたね。
そんな柔軟な社会にも体操するため、iDeCoは、転職や離職時も運用している年金資産を持ち運べます。
フリーランス、リモートワークなど、ライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。
iDeCo から企業型確定拠出年金に、またその反対、そしてiDeCo 同士（取扱金融機関を変更する）でも持ち運びできます。
ただし、いったん現金化して移管することになりますし、次の職業（公務員から会社員、会社員から自営など）によっては加入条件や月々の掛け金の上限額が変わってくるため、注意しましょう。

40代以下や自営業・フリーランスの方に有利

前述のとおり、職業によって拠出（≒積み立て）できる上限を国が決めています。
簡単に説明すると、大企業は企業型の年金がすでにあるのに対して、自営はすべて自分で年金を準備する必要があるからです。
細かい違いをついては、後ほど詳しく解説をします。

iDeCoの デメリット

公的年金にプラスして加入する「もう1つの年金」として生まれたiDeCo。新しく生まれた年金制度でメリットが多いように感じられますが、いくつかデメリットもあるようです。

60歳まで引き出すことができない

老後資金の形成に特化しているため、投資上限額が決まっていたり、途中で止められないといったデメリットもある。
iDeCoで積み立てた掛け金は、老齢給付金として受け取ることを目的としているため、60歳になるまで引き出すことはできません。
また60歳で引き出すには10年以上加入していることが条件です。仮に60歳になった時点で加入期間が10年未満の場合、最高65歳まで引き出しが順延します。

老後資金のためとはいえ、無理のある掛け金は、生活費や子どもの教育資金、住宅ローンの返済金などを圧迫させることになりかねません。原則として中途解約はできませんが、年に1回を限度に掛け金を変更することはできます（「加入者掛金額変更届」の提出が必要です）。経済状況が厳しくなった場合は、資格喪失届を提出して「運用指図者」になることで、積み立てを停止できます。すでに積み立てた金額で運用を継続することはでき、60歳になったときにそれまでの掛け金に応じた額を受給できます。しかし、iDeCoのメリットのひとつである「掛け金の全額所得控除」が受けられなくなるため、掛け金を減らして無理のない程度に積み立てを続けたほうがよさそうです。

投資できる上限額が決まっている

iDeCoは投資でたくさん稼ぐためではなく、あくまで老後に必要になってくる資金をつくるための制度です。そのため、次のように投資できる上限額が決まっています。
残念ながら節税できるお得な制度だからといって、好きなだけ投資できるわけではありません。

前述の「 iDeCoに投資できる上限は？ 」をご覧ください。

なお下限額は、職種等に関わらず一律で5,000円となっています。

投資による価格変動リスクがある

iDeCoの運用商品には元本確保型の定期預金以外に、米国ETFやインデックス投資信託があります。
投資信託は15年以上の期間での研究結果では、ほぼ元本を大きく上回り配当利回りでの福利を合わせると2倍程度のリターンを得ることが分かってきています。
投資信託 は、多くの人から集めた資金を、運用の専門家であるファンドマネージャーが事前に定めた方針に則って、株式や債券など値動きのあるものに投資・運用する商品です。
投資信託の運用成果は、市場環境などによって変動します。
資産運用がうまくいけば元本確保型より高い収益を得ることができますが、数年単位の経済動向等によっては投資元本を下回ることもあります。
iDeCoは、毎月定期的に一定額を投資していく「ドルコスト平均法」を実践することになるので、価格が下がったときは多く買え、高いときには控えめに買うことになります。
10年以上の長期で続けるほど平均購入単価が下がり、リスクを抑えることができます。
しかし、時価が上がったり下がったりすることが気になる場合は、デメリットといえるでしょう。

iDeCoはご自身が運用商品を選び、資産を配分するため、ある程度投資に関する知識がないと難しさを感じてしまうかもしれません。
初めから手堅く元本確保型と組み合わせることもできますが、投資信託の中でもリスクの高い低いがあるので、バランスよく資産を分散することで、リスクを抑えることにつながります。
運用開始後も、その人のライフステージや目標の変化に合わせて、適切なアドバイスやレポート、手数料などを明確に示してくれるネット証言会社で資産配分を見直すことが大切です。

資産運用の事例は以下の記事で読めます。

受け取るときに税金がかかる場合もある

メリットの項目でも挙げましたが、老齢給付金を受け取る際にはその額に応じた所得税・住民税を支払わなければいけません。
年金方式で受け取る場合は「公的年金等控除」、一時金方式なら「退職所得控除」が適用されますが、一定額を超えた部分については税金がかかります。

受け取り開始前に公的年金など支給開始年齢と金額を調べて、どちらの受け取り方であれば老齢給付金を非課税の枠内で受け取ることができるか検討しておいたほうがよいでしょう。
ただし、受給額によってはいずれでも非課税で受け取れない可能性があります。

各種手数料がかかる

iDeCoを開始するには、銀行や証券会社などiDeCoを取り扱う金融機関で、専用口座を開設する必要があります。
それぞれ以下の手数料が必要です。

• 加入・移換時手数料

iDeCoへの加入時や企業型確定拠出年金から移換した際に、その手数料として2,829円を支払います。

• 加入者手数料

加入者は毎月の掛け金納付時に、手数料105円を支払う必要があります。

• 還付手数料

国民年金の未納が判明した場合など、iDeCoの掛け金を加入者に返す必要が生じた場合に、還付金から手数料とし1,048円が差し引かれます。

金融機関（ネット証券会社）を選ぶ際は、そういった手数料をしっかり確認しておくことが大切です。

年配のサラリーマンやOLはリターンがすくない

iDeCoは投資上限額が大きい自営業・フリーランスの人や、より長く運用できる若い人に有利です。
そのため企業年金が充実している大企業のサラリーマン55歳の場合は、5年の短期投資家且つ、投資上限が少ないのでメリットが少ないです。
逆もしかり、40代以下の方にはメリットの方が多いといえます。

まとめ

いかがでしたか？
NISAとiDecoの違いを、具体的な節税効果や金額でシュミレーションしてみました。
NISAやiDeCoは、税制優遇の面でメリットの多い年金制度です。
みさんさん、キャリアやスキルアップのために自己投資にしっかりお金をかけていらっしゃるかもしれません。
特に若い方は、有意義に感じることもあるかもしれません。
その考えと同じに、将来の自分に対する投資やFIRE資金、老後の生活費として、今から少額でも始めておくのもよいでしょう。
家族を持つ将来や、老後の悠々自適な生活を見据えてお金を有効に活用できるつみたてNISAやiDeCoに加入し、FIREや老後資金づくりにチャレンジしてみませんか。

この記事があなたの将来の生活に役立てば幸いです。

おすすめ　NISAとiDeCo 証券会社

いかがでしたか。ご自身の資産運用でほったらかし投資に興味が出てきましたか？
これら人気のつみたてNISAや投資信託、インデックスファンド、米国ETFの購入する際は手数料や取扱銘柄数が大切だね。
ここからは、実際にマットが使用している自信をもっておすすめする証券会社を紹介するよ。

おすすめ その１：　口座数 No1　SBI証券

おすすめ その２：　豊富な分析とアドバイス マネックス証券

おすすめ その３：　FXと低コスト証券　DMM

おすすめ書籍

長期　ほったらかし投資　のすすめ

ここからは、長期ポートフォリオ向けの資産運用の手順を紹介します。

おすすめ　NISAとiDeCo 証券会社

いかがでしたか。ご自身の資産運用でほったらかし投資に興味が出てきましたか？
これら人気のつみたてNISAやiDeCo商品、投資信託、インデックスファンド、米国ETFの購入する際は手数料や取扱銘柄数が大切だね。
ここからは、実際にマットが使用している自信をもっておすすめする証券会社を紹介するよ。

おすすめ その１：　口座数 No1　SBI証券

おすすめ その２：　豊富な分析とアドバイス マネックス証券

おすすめ その３：　FXと低コスト証券　DMM

おすすめ書籍

おすすめ投資　記事

[card2 id=”1″]

[card2 id=”603″]